あなたの街は大丈夫?防災の資格取得者が守る!
南海トラフ地震「臨時情報(巨大地震注意)」が発表されました
8月8日午後4時半過ぎ、宮崎県で震度6弱を観測した地震で甚大な被害が予想される南海トラフ地震の発生可能性が相対的に高まっているとして、気象庁は同日、初の「臨時情報(巨大地震注意)」を発表しました。早急に危機が来ることは考えにくいですがもしもの準備、避難バッグの点検などを改めて行いましょう。
2011年3月11日に発生した東日本大震災は、大地震と大津波で多大な犠牲を伴いました。このように震度5以上の大地震が国内では1~2年に1回のペースで発生しています。(過去の災害の例)
また台風・水害・ゲリラ豪雨での風水害や洪水被害は毎年数回のペースで全国各地で発生し尊い犠牲を伴っています。また2014年9月58人が死亡、5人が行方不明となった戦後最悪の火山災害、御嶽山の噴火災害も記憶に新しいところです。
それに加え豪雪・増水・竜巻……私たち日本人は、一見平穏な日々を過ごしていますが、いつどこで発生するか分らない危険の中で生活をしていると言っても過言ではありません。
これらの災害に立ち向かうために、私たち市民レベルで出来ることは何でしょうか。
必要なことは災害に対する事前知識の習得。過去の災害による経験を活かし最新の知識や知見を備え、事前の準備と心構えにより損害を大幅に軽減させることが十分可能です。
そこで、地域や企業・団体組織の中で数多くの防災関連の有資格者がリーダーとして活動し、災害に対する「備え」をすることの大切さをより多くの方々へ浸透させることが必要なのです。それを担うのが「防災危機管理者」であり「防災士」です。
「防災危機管理者」は実践的な学びと通信教育による全国どこでも学べる利点を生かし、防災能力資格を有する人材を養成することにより、災害やテロ発生時や発生後におけるリーダーと成り得る「公共的に認められる人」を普及させることを目的とし、一般社団法人教育システム支援機構が普及活動をしています。同様に「防災士」は防災士制度を推進しています。
どのような職種・職業・会社、さらに家庭・学校・通勤通学においても防災への備えは必須事項と言えるでしょう。防災の資格を持っていれば「万が一の時に役に立つ人間である」ということをアピールできます。
実際に防災の資格を研修として習得させる企業も多く存在しますし、防災教育を学生に施す授業を実施する学校、大手企業では非常事態時を想定したBCP(事業継続計画)の準備は必須となっており専門の部署も存在しています。
一般社団法人教育システム支援機構が運営する防災危機管理者養成講座は、インターネットを利用したパソコン学習、通信教育によって構成されており、忙しい人でも、自分のリズムにあわせて無理なく学習でき、実践的な資格です。
また受講の資格は、国籍・性別・年齢・経験等は一切不問なので誰でも気軽に受けられます。SSL対応の資料請求ページを用意しました。
防災危機管理者養成講座は学生割引や団体割引もありますので、資料請求時の備考欄に学校名・学年や団体名・人数をご記入ください。